原油価格が急伸、イランが米無人偵察機を撃墜

［東京 ２０日 ロイター］ - アジア時間の原油価格は約３％急伸。中東情勢の緊迫化が材料視されている。米当局者が匿名を条件に２０日、明らかにしたところによると、米軍の無人偵察機がホルムズ海峡上の国際空域でイランの地対空ミサイルにより撃墜された。

これに先立ち、イランの複数のメディアは、イランの精鋭部隊「イスラム革命防衛隊（ＩＲＧＣ）」が同国南部ホルモズガン州で米国の「スパイ」用ドローンを撃墜したと報じていた。

ホルムズ海峡付近では先週、タンカー２隻が攻撃を受けており、緊張が高まっている。

０６５０ＧＭＴ（日本時間午後３時５０分）時点でブレント先物LCOc1は１．９３ドル（３．１％）高の１バレル＝６３．７５ドル。一時６３．８８ドルまで値上がりした。

米ＷＴＩ先物CLc1は１．７３ドル（３．２％）高の５５．４９ドル。

米原油在庫の予想以上の減少を示す米政府統計や、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）次回会合の日程がようやく決まったことも支援材料となっている。

米エネルギー省エネルギー情報局（ＥＩＡ）が１９日発表した週間石油統計によると、前週の原油在庫は３１０万バレル減と、市場予想の１１０万バレルを上回る減少となった。石油精製品在庫も予想外の減少となった。

一方、ＯＰＥＣ加盟国は１９日、７月１日に総会を開き、翌２日に非加盟産油国との会合を開くことでようやく合意した。協調減産延長の是非を話し合う見通し。

アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のマズルーイ・エネルギー・産業相は現地紙に対し、協調減産延長は「合理的かつ妥当」と述べており、協調減産延長合意の機運が高まっているようにみられる。

バンガード・マーケッツ（バンコク）のマネジングパートナー、スティーブン・イネス氏は「石油価格の不安定な動きが今後も続く可能性が高いが、次回ＯＰＥＣ会合が相場を多少下支えする要因になるはずで、一時的に安定をもたらすだろう」と述べた。